施設基準等
基本診療料
- 情報通信機器を用いた診療に係る基準
- 医療ＤＸ推進体制整備加算
- 急性期一般入院料1
- 総合入院体制加算２
- 救急医療管理加算
- 超急性期脳卒中加算
- 診療録管理体制加算２
- 医師事務作業補助体制加算１
- 急性期看護補助体制加算
- 療養環境加算
- 重症者等療養環境特別加算
- 緩和ケア診療加算
- 栄養サポートチーム加算
- 医療安全対策加算１
- 感染対策向上加算１
- 患者サポート体制充実加算
- 重症患者初期支援充実加算
- 報告書管理体制加算
- 褥瘡ハイリスク患者ケア加算
- ハイリスク妊娠管理加算
- ハイリスク分娩管理加算
- 地域連携分娩管理加算
- 呼吸ケアチーム加算
- 術後疼痛管理チーム加算
- 後発医薬品使用体制加算３
- 病棟薬剤業務実施加算１
- 病棟薬剤業務実施加算２
- データ提出加算
- 入退院支援加算
- 認知症ケア加算
- せん妄ハイリスク患者ケア加算
- 精神疾患診療体制加算
- 排尿自立支援加算
- 地域医療体制確保加算
- 特定集中治療室管理料１
- ハイケアユニット入院医療管理料２
- 小児入院医療管理料４
- 回復期リハビリテーション病棟入院料１
- 入院時食事療養／生活療養（Ⅰ）
特掲診療料
- 心臓ペースメーカー指導管理料の注５に規定する遠隔モニタリング加算
- 糖尿病合併症管理料
- がん性疼痛緩和指導管理料
- がん性疼痛緩和指導管理料の注２に規定する難治性がん性疼痛緩和指導管理加算
- がん患者指導管理料イ
- がん患者指導管理料ロ
- がん患者指導管理料ハ
- がん患者指導管理料ニ
- 外来緩和ケア管理料
- 糖尿病透析予防指導管理料
- 乳腺炎重症化予防ケア・指導料
- 婦人科特定疾患治療管理料
- 二次性骨折予防継続管理料１
- 二次性骨折予防継続管理料２
- 二次性骨折予防継続管理料３
- 下肢創傷処置管理料
- 院内トリアージ実施料
- 夜間休日救急搬送医学管理料の注３に規定する救急搬送看護体制加算
- 外来放射線照射診療料
- 外来腫瘍化学療法診療料１
- 連携充実加算
- ニコチン依存症管理料
- 療養・就労両立支援指導料の注３に規定する相談支援加算
- 開放型病院共同指導料
- がん治療連携計画策定料
- 外来排尿自立指導料
- 肝炎インターフェロン治療計画料
- 薬剤管理指導料
- 医療機器安全管理料１
- 医療機器安全管理料２
- 在宅患者訪問看護・指導料及び同一建物居住者訪問看護・指導料の注２
- 在宅腫瘍治療電場療法指導管理料
- 持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合）及び皮下連続式グルコース測定
- 持続血糖測定器加算（間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いる場合）
- 遺伝学的検査の注１に規定する施設基準
- ＢＲＣＡ１／２遺伝子検査
- がんゲノムプロファイリング検査
- 先天性代謝異常症検査
- ＨＰＶ核酸検出及びＨＰＶ核酸検出（簡易ジェノタイプ判定）
- ウイルス・細菌核酸多項目同時検出（ＳＡＲＳ－ＣｏＶ－２核酸検出を含まないもの）
- ウイルス・細菌核酸多項目同時検出（髄液）
- 検体検査管理加算（Ⅰ）
- 検体検査管理加算（Ⅳ）
- 国際標準検査管理加算
- 遺伝カウンセリング加算
- 遺伝性腫瘍カウンセリング加算
- 心臓カテーテル法による諸検査の血管内視鏡検査加算
- 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト
- ヘッドアップティルト試験
- 神経学的検査
- 補聴器適合検査
- コンタクトレンズ検査料１
- 小児食物アレルギー負荷検査
- 内服・点滴誘発試験
- 画像診断管理加算１
- 画像診断管理加算２
- ポジトロン断層撮影（アミロイドＰＥＴイメージング剤を用いた場合を除く。）
- ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影（アミロイドＰＥＴイメージング剤を用いた場合を除く。）
- 乳房用ポジトロン断層撮影
- ＣＴ撮影及びＭＲＩ撮影
- 冠動脈ＣＴ撮影加算
- 心臓ＭＲＩ撮影加算
- 乳房ＭＲＩ撮影加算
- 頭部ＭＲＩ撮影加算
- 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
- 外来化学療法加算１
- 無菌製剤処理料
- 心大血管疾患リハビリテーション料（Ⅰ）
- 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）
- 運動器リハビリテーション料（Ⅰ）
- 呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）
- がん患者リハビリテーション料
- 硬膜外自家血注入
- 人工腎臓 導入期加算１
- 透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算
- 下肢末梢動脈疾患指導管理加算
- 難治性高コレステロール血症に伴う重度尿蛋白を呈する糖尿病性腎症に対するＬＤＬアフェレシス療法
- ストーマ合併症加算
- 皮膚悪性腫瘍センチネルリンパ節生検加算
- 組織拡張器による再建手術（乳房（再建手術）の場合に限る。）
- 緊急整復固定加算及び緊急挿入加算
- 骨移植術（軟骨移植術を含む。）（同種骨移植（非生体）（同種骨移植（特殊なものに限る。）））
- 後縦靱帯骨化症手術（前方進入によるもの）
- 椎間板内酵素注入療法
- 緊急穿頭血腫除去術
- 脳刺激装置植込術及び脳刺激装置交換術
- 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
- 緑内障手術（緑内障手術（流出路再建術（眼内法）及び水晶体再建術併用眼内ドレーン挿入術）
- 内視鏡下鼻・副鼻腔手術5型（拡大副鼻腔手術）及び経鼻内視鏡副鼻腔悪性腫瘍手術（頭蓋底郭清、再建を伴うものに限る）
- 鏡視下咽頭悪性腫瘍手術（軟口蓋悪性腫瘍手術を含む。）
- 内喉頭筋内注入術（ボツリヌス毒素によるもの）
- 鏡視下喉頭悪性腫瘍手術
- 内視鏡下甲状腺部分切除、腺腫摘出術、内視鏡下バセドウ甲状腺全摘（亜全摘）術（両葉）、内視鏡下副甲状腺（上皮小体）腺腫過形成手術
- 内視鏡下甲状腺悪性腫瘍手術
- 乳腺腫瘍画像ガイド下吸引術（一連につき）（ＭＲＩによるもの）
- 頭頸部悪性腫瘍光線力学療法
- 乳癌センチネルリンパ節生検加算１及びセンチネルリンパ節生検（併用）
- ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術（乳房切除後）
- 乳腺悪性腫瘍ラジオ波焼灼療法
- 胸腔鏡下縦隔悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 胸腔鏡下良性縦隔腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 胸腔鏡下肺切除術（区域切除及び肺葉切除術又は１肺葉を超えるもので内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（区域切除で内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術（肺葉切除又は１肺葉を超えるもので内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 食道縫合術（穿孔、損傷）（内視鏡によるもの）、内視鏡下胃、十二指腸穿孔瘻孔閉鎖術、胃瘻閉鎖術（内視鏡によるもの）、等
- 経皮的冠動脈形成術（特殊カテーテルによるもの）
- 経皮的中隔心筋焼灼術
- ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
- ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術（リードレスペースメーカー）
- 大動脈バルーンパンピング法（ＩＡＢＰ法）
- 経皮的下肢動脈形成術
- 腹腔鏡下リンパ節群郭清術（側方）
- 腹腔鏡下胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃切除術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの））
- 腹腔鏡下噴門側胃切除術（単純切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下噴門側胃切除術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの））
- 腹腔鏡下胃全摘術（単純全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合））及び腹腔鏡下胃全摘術（悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの））
- 腹腔鏡下胆嚢悪性腫瘍手術（胆嚢床切除を伴うもの）
- 胆管悪性腫瘍手術（膵頭十二指腸切除及び肝切除（葉以上）を伴うものに限る。）
- 体外衝撃波胆石破砕術
- 腹腔鏡下肝切除術
- 体外衝撃波膵石破砕術
- 腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
- 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
- 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
- 腹腔鏡下結腸悪性腫瘍切除術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 腹腔鏡下直腸切除・切断術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
- 腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）及び腹腔鏡下尿管悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
- 膀胱水圧拡張術及びハンナ型間質性膀胱炎手術（経尿道）
- 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
- 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術（内視鏡手術用支援機器を用いるもの）
- 腹腔鏡下仙骨腟固定術
- 腹腔鏡下膣式子宮全摘術（内視鏡手術用支援機器を用いる場合）
- 体外式膜型人工肺管理料
- 医科点数表第２章第10部手術の通則の16に掲げる手術
- 医科点数表第２章第10部手術の通則の19に掲げる手術（遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する乳房切除術に限る。）
- 医科点数表第２章第10部手術の通則の19に掲げる手術（遺伝性乳癌卵巣癌症候群患者に対する子宮附属器腫瘍摘出術）
- 再製造単回使用医療機器使用加算
- 輸血管理料Ⅱ
- 輸血適正使用加算
- 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
- 麻酔管理料（Ⅰ）
- 麻酔管理料（Ⅱ）
- 周術期薬剤管理加算
- 放射線治療専任加算
- 外来放射線治療加算
- 高エネルギー放射線治療
- 一回線量増加加算
- 強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ）
- 画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）
- 体外照射呼吸性移動対策加算
- 定位放射線治療
- 定位放射線治療呼吸性移動対策加算
- 粒子線治療
- 粒子線治療適応判定加算
- 粒子線治療医学管理加算
- デジタル病理画像による病理診断
- 病理診断管理加算２
- 悪性腫瘍病理組織標本加算
- 看護職員処遇改善評価料４９
- 外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
- 入院ベースアップ評価料６３
歯科
- 地域歯科診療支援病院歯科初診料
- 歯科外来診療医療安全対策加算２
- 歯科外来診療感染対策加算３
- 地域歯科診療支援病院入院加算
- 医療機器安全管理料（歯科）
- 歯科治療時医療管理料
- 歯科口腔リハビリテーション料２
- 口腔粘膜処置
- ＣＡＤ／ＣＡＭ冠及びＣＡＤ／ＣＡＭインレー
- 歯周組織再生誘導手術
- レーザー機器加算
- 口腔病理診断管理加算２
- クラウン・ブリッジ維持管理料
- 歯科外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
DPC対象病院について
当院は厚生労働省が定めるDPC対象病院です。
入院医療費の計算を包括評価（DPC）方式で算定しています。
医療機関別係数 1.5920
（内訳：基礎係数1.0451＋機能評価係数Ⅰ0.3961＋機能評価係数Ⅱ0.1206＋救急補正係数0.0302）
入院時食事療養等
当院は、入院時食事療養Ⅰの届出を行っております。管理栄養士によって管理された食事を適時、適温で提供しています。
酸素の購入単価
- 定置式液化酸素貯槽（CE）0.13円
- 小型ボンベ（3,000ℓ以下）2.36円
初診時・再診時の選定療養費
当院は400床以上の地域医療支援病院に指定されており、他の病院または診療所からの紹介状なしに来院された患者様に、通常の医療費の他に選定療養費として、初診時に医科：7,700円（税込）・歯科：5,500円（税込）、再診時*に医科：3,300円（税込）・歯科：2,090円（税込）をお支払いいただいております。
当院が文書で他の医療機関を紹介した場合で、引き続き当院での診療を希望して受診されたとき
特別の療養環境の提供（個室料金／日）
- 33,000円(バス、トイレ、テレビ、冷蔵庫、ソファー、洗面ユニット)
- 11,000円(トイレ、テレビ、冷蔵庫、洗面ユニット)
同一疾患、負傷による通算日数が180日を超え、別に厚生労働大臣の定める状態以外の場合
1日 2,783円（税込み）
医薬品の治験に係る診療について
当院は、承認前の薬剤などを用いた医療の提供を行う体制が整備されています。
評価療養（先進医療）
陽子線治療（一連につき）3,500,000円
明細書の発行について
当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供推進の観点から、領収書の発行の際に「個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書」（以下、「明細書」という）を無料で発行しております。公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても明細書を無料で発行しております。
明細書には使用した薬剤の名称や、検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行を含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。
医科・歯科における院内感染対策に関する取り組み事項（地域歯科診療支援病院歯科初診料等）
- 院内感染対策に関する基本的考え方
当院の院内感染対策は、病院に関わる全ての人々を感染から守るため標準予防策及び経路別予防策を基本として実践します。 病院内外の感染症情報を共有し、院内感染発生の予防と発生時の速やかな対応を行います。 - 院内感染対策の組織体制と取り組み
病院長、各部門の責任者で院内感染対策委員会を設置し、定期的に開催しています。感染制御チーム（ICT）/抗菌薬適正使用支援チーム（AST）を設置し、実務を行います。
主な活動内容- 感染対策の実施状況や適切な医療、療養環境について確認、指導を行います。
- 薬剤耐性菌サーベイランス、手指衛生実施状況などをモニタリングしています。
- 抗菌薬適正使用への支援として、使用状況の監視、適正使用推進の介入を行います。
- 院内感染防止対策のための職員教育
感染対策に対する意識・知識・技術向上を図るため、全職員を対象に院内感染防止対策に関する研修会を定期的に開催しています。 - 感染症発生状況報告体制と取り組み
薬剤耐性菌や院内感染対策上問題となる微生物の検出状況を報告し、注意喚起を行います。
全職員に情報共有、注意喚起を行っています。 - 院内感染発生時の対応体制と取り組み
院内感染発生時や、疑い事例は各部署より速やかに報告のうえ感染拡大の防止に努めます。
ICTが状況確認、感染対策の徹底、疫学的調査を行い、必要時は保健所と連携し対応します。 - 患者さんへの情報提供
感染症流行時には、ポスター掲示などで広く院内に情報提供を行います。
感染防止の意義、手洗い、マスクの着用などについてご理解とご協力をお願い致します。
がん化学療法治療体制について（外来腫瘍化学療法診療料1）
当院は、専任の医師、看護師または薬剤師を常時配置し、患者さんからの電話等による緊急の相談を24時間対応しております。急変時、緊急時には入院ができる体制が確保されています。
実施される化学療法のレジメン（治療内容）の妥当性を評価し、承認する委員会を設置しています。
患者さんと患者さんを雇用する事業者が共同して作成した勤務情報を記載した文書の提出があった場合には、就労と療養の両立に必要な情報を提供します。また診療情報を提供した後の勤務環境の変化を踏まえ療養上必要な指導を行います。
後発医薬品の使用について（後発医薬品使用体制加算3・一般名処方加算）
当院は、後発医薬品使用体制加算届け出を行っている保険医療機関です。後発医薬品（ジェネリック医薬品）の使用を積極的に行っております。後発医薬品の使用促進を図るとともに医薬品の安定供給に向けた取り組みを実施しています。
後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品を指定するのではなく薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋発行）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。また、一般名処方とすることで、保険薬局で「先発医薬品」と「後発医薬品」のどちらで調剤するのかを選んでいただくことができます。
情報通信機器を用いた診療について（オンライン診療）（情報通信機器を用いた診療に関する基準）
当院は、情報通信機器を用いた診療（オンライン診療）を行う体制を有しています。尚、オンライン診療初診の際は、向精神薬の処方は行っておりませんのでご了承ください。
マイナンバーカードによる
オンライン資格確認等システムの利用について（医療DX推進体制整備加算・医療情報取得加算）
当院はマイナンバーカードによるオンライン資格確認を行う体制を有しています。当院では、受診歴、薬剤情報、特定健診情報などの診療情報を取得・活用し診療を行える体制を有しています。医療ＤＸを通じて質の高い医療を提供できるよう取り組んでいます。
正確な医療情報の取得・活用のためマイナ保険証の利用にご協力お願いいたします。
コンタクトレンズに係る診療の費用について（コンタクトレンズ検査料1）
当院は、「コンタクトレンズ検査料1」の施設基準に適合しています。コンタクトレンズの装着を目的としている方で、当院に初めて受診した方は初診料291点を、当院で過去にコンタクトレンズ検査料を算定したことがある方は外来診療料76点を算定いたします。コンタクトレンズの装着を目的に眼科学的検査を行った場合は、200点を算定いたします。
- コンタクトレンズの診療を行う医師
藤井 俊介
物江 孝文
禁煙外来のご案内（ニコチン依存症管理料）
当院では、禁煙外来を実施しています。禁煙外来に関するご質問・お申し込み等お気軽にお問い合わせください。
- 診察日：毎週水曜日 午後2:00～4：00 （完全予約制）
- 担当医師：青山医師（循環器科部長）
- 担当保健師：健康管理センター保健師（山本・渡邉 メールアドレス：doc@cjimc-hp.jp）
救急受診における院内トリアージの実施について（院内トリアージ実施料）
当院は救急にて院内トリアージを実施しています。
院内トリアージとは、診察前に医師又は看護師が症状を確認し、患者さんの緊急度を判断することで、より早期に診察を要する患者さんから優先して診療を行うしくみです。救急での診察は受付順が前後する場合がありますのでご理解・ご協力をお願いします。
栄養サポートチーム（NST）の活動について（栄養サポートチーム加算）
当院は、栄養サポートチーム（NST）が活動しています。栄養サポートチームは、患者さんの栄養状態の評価を行い、改善が必要な場合には、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士、臨床検査技師、リハビリスタッフ（嚥下）などが協力し最適な栄養療法を提案し療養の支援を行っています。患者さんの栄養状態の改善、治療効果の向上、合併症の予防、QOL（生活の質）の向上、在院日数の短縮、医療費の削減などを活動目的としています。
当院は日本静脈経腸栄養学会NST稼動施設に認定されています。
下肢末梢動脈疾患に係る診療について（下肢末梢動脈疾患指導管理加算）
当院は、下肢末梢動脈疾患に関して専門的な治療体制を有する医療機関です。下肢動脈の血流障害をきたした患者さんを把握し、異変が認められた際には早急に介入し、適切な治療を行っていいます。
緩和ケアに係る診療について（緩和ケア診療加算・外来緩和ケア管理料）
当院は、がん診療連携拠点病院としてがん治療を積極的に行っています。がん治療や療養においては、様々な苦痛が生じます。近年、そんな患者様が抱える身体的・精神的な苦痛、社会的な不安のサポートを、治療と並行して行う「緩和ケア」が提供されるようになってきました。
当院では「緩和ケアチーム」が主治医や病棟スタッフ、地域の医療機関等と連携し、患者様のさまざまな苦痛を緩和し治療や療養のお手伝いをさせていただきます。
緩和ケアチームは、専門の医師、看護師、薬剤師、栄養士、リハビリテーションスタッフ、ソーシャルワーカー等がチームとなって痛みや不安などの症状緩和を行います。入院患者さんには、定期的もしくは必要時にチームスタッフが病室へ訪問します。（※緩和ケア診療加算が料金に加わります）外来では緩和ケア外来が診療を行っています。
現在の治療や今後の生活が上手くいくようにお手伝いをしていく医療チームです。主治医もしくは担当看護師へご相談ください。
術後疼痛管理（APS）チームの活動について（術後疼痛管理チーム加算）
当院には、麻酔科医、看護師、薬剤師による「術後疼痛管理（APS）チーム」が活動しています。術後疼痛管理（APS）チームは主治医と連携し、手術後の疼痛や嘔吐などの症状の対策を行っております。
手術後の痛みは人それぞれですが、術後痛は早期回復の妨げになります。術後の痛み把握することで、より良い鎮痛へと繋げることができます。術後の痛みは我慢せず、後疼痛管理チームにご相談ください。
医療相談窓口のご案内（患者サポート体制充実加算）
当院では、疾病に関する医学的な質問並びに生活上及び入院上の不安等、様々な相談をお伺いする相談窓口を設置しています。ご希望の方は1階患者様支援センターの窓口までお申し出ください。
- 在宅での看護・介護について
- 退院先の施設や医療機関について
- 医療費について
- その他、ご意見、ご要望、ご質問など
長期収載品の選定療養費について
令和6年6月の診療報酬改定で、令和6年10月以降「長期収載品」といわれる後発医薬品のある先発医薬品のうち、要件にあった長期収載品は、後発医薬品との差額の一部を選定療養費として、すべての医療機関で患者様が自己負担することが決定されました。
- 「長期収載品の選定療養」の対象薬剤は後発医薬品が上市されてから5年経過した長期収載品、または後発医薬品への置換率が50％を超える長期収載品となります。
- 選定療養費は保険の対象ではない為、消費税がかかります。
- 対象は外来患者様で、入院中の患者様は対象外となります。
- 選定療養費の計算方法は、長期収載品の価格と後発医薬品の最高価格帯との差額の4分の1を薬剤料に変換した上で算定します。
- 内服薬、外用薬、注射剤等が対象となります。
- 自己負担の発生しない公費負担の患者様も、選定療養費の対象となります。
- 選定療養費の対象外の場合：
- 処方を行った医師が医療上の必要性があると判断した場合
- 在庫確保等により、後発医薬品の提供が困難な場合